2020年、株の購入を再開します。

市場に異変を感じた2018年10月から米国株の購入を控えてきましたが、そろそろ株の購入を再開しようと思います。

(1)米国での新型コロナウイルスの感染者数の増加がピークをつけ、なおかつ(2)混乱している社債市場の売りがピークを超えたら、米国株の購入を再開しようと決めていました。

この記事を書いている2020年3月26日現在、この２つの株の購入の条件はクリアされつつあるように見えます。

いや、そもそも、想定外のことが起こって、これらの２つが株の購入条件として意味をもたなくなった恐れのほうが高いです。

あらかじめ決めていた株の購入タイミングの基準を失ったので、「これから下がるかも知れないけど、少しずつ株を買っていく作戦」に切り替えざるを得なくなりました。

この記事のポイント

• 株を購入する条件にしていた「米国の感染者数のピークをすぎること」、「混乱している社債市場の売りが収まること」という２つの基準がともに意味をもたなくなった恐れがある。
• 米国では新型コロナウイルスの感染者数が増えすぎて、検査の対象者を絞る動きが出たため、感染者数が正しく観測できなくなった。
• また、FRBは社債を購入すると宣言後、米企業の社債が急速に買われ始めた。社債が人工的に値上がりして、米国企業の姿を社債市場を通じて見ることができなくなった。
• 株を買うタイミングを計れなくなったので、これから下がるとしても、次善の策として少しずつ購入せざるを得なくなった。

感染者数の報告が減り始めた米国

SARSが流行した2003年を振り返ると、感染者数の増加がピークを超えた時に、香港株が底値をつけるという現象がみられました。

こうしたデータがあったので、私は新型コロナウイルスでも、米国の感染者数の増加がピークをつけたら株の購入すると決めていました。

そして、最近の米国の感染者の増加数を見てみると、毎日の増加数は頭打ちになってきています。

※3月26日のデータは日本時間12時時点のデータです。

日々の感染者数の増加率も減少傾向にあるようです。

ただし、少し気になるのは、最近の米国の感染者報告数は氷山の一角かもしれないことです。

ロサンゼルスやニューヨークでは、感染者数が増えて医療現場で対応ができなくなることを恐れて、検査で陽性反応が出た場合に治療方針が変わる患者を中心に検査をし、その他の患者のウイルス検査をスキップし始めたと言います。

>>L.A. County gives up on containing coronavirus, tells doctors to skip testing of some patients（ロサンゼルス・タイムズ,2020年3月20日の記事）

これが本当なら、感染者数の実態を把握できなくなるので、そもそも「感染者数の増加がピークをつけたら、株を買う」という基準に意味がなくなります。

急激に買われ始めた米国社債

もう一つの株を買う条件に、「混乱している社債市場が落ち着いたら、株を買う」というものがありました。

2020年の株の下落の背景には、膨らみすぎた米国企業の社債バブルがあり、株の購入の前には渦中の社債市場の安定が必要だと考えて、このような条件を設定しています。

>>【新型肺炎ではない】アメリカが急激な利下げをする本当の理由

社債市場もこの１週間で大きな変化を迎えました。FRBが信用度の高い格付けを持つ米企業の社債（投資適格債）を買い取ると宣伝したことで、社債市場が急回復しました。

以下のグラフは、投資適格の社債ETFの価格ですが、3月24-25日の２日間だけで、下落幅の60%を回復しています。

また、私が注目している信用度の低い米企業の社債（ハイイールド債）も、FRBの購入対象ではないにも関わらず、底を打ちました。

本来は、市場が落ち着きを取り戻して社債市場が自然に息を吹き返すタイミングで株を買おうとしていたのですが、FRBの影響力が強かったのか、人工的に社債の価格が上がり、株に購入タイミングがわからなくなってしまいました。

少額ずつ、株の購入を再開

私の想定が甘かったのか、想定外のことが続いたために、事前に考えていた株を購入する基準が意味をなさなくなりつつあります。

あらかじめ決めていた株の購入タイミングの基準を失ったので、「これから下がるかも知れないけど、少しずつ株を買っていく作戦」に切り替えざるを得なくなりました。

また、先日、アマゾン株を実験的に買うことを検討しているという記事を書きましたが、アマゾン以外の株も購入を再開する予定です。

>>今週、少しだけアマゾン株の追加購入を検討しています。

3月末から4月にかけて、悲観的な経済データや企業決算が次々出てくるはずなので、そこで値下がった株を少額ずつ買おうかと思っています。

インフレ対策について

株以外には米国の不動産に投資できるETF(例えばシンボルVNQなど)も、将来的なインフレ対策に購入しようか検討中です。

新型コロナウイルス対応のための米国の景気対策は現時点では2兆ドル（220兆円）と言われていますが、この膨大な金額のバラマキが数年後に米国のインフレ率と上げるはずです。

また、投資家のガンドラック氏のツイートによると、トランプ大統領の側近のクドロー氏は景気対策は最終的に6兆ドルの規模が必要になると発言するなど、今後さらに金額が膨らむ可能性が高いです。

Larry Kudlow says stimulus packages will reach $6,000,000,000,000. Together with a sharp decline in tax receipts that would make the growth in national debt greater than 30% of GDP in the coming year.

— Jeffrey Gundlach (@TruthGundlach) March 25, 2020

6兆ドルは日本のGDPを超える額です。米国GDP20兆ドルと比べても、30%を超える規模になります。

今は景気とともにインフレ率は低く沈んでいますが、このような巨大な経済対策が取られれば、そう遠くない将来に米国でインフレ率が上昇することも考え、既に保有しているゴールドに加えて、米国不動産ETFも2020年に買おうかと考えています。