2019年2回目の逆イールド発生。今後の投資戦略をリスクと資金から見直す。

警戒シグナル再び

投資家は皆さん、独自の警戒レベルを自身の中に持っていらっしゃると思います。
その警戒レベルを１段引き上げる必要がある出来事が発生しています。

米国時間5月9日(木)、景気後退（リセッション）が近づいていることを示す「逆イールド現象」が発生しました。3月に続き、2019年で2回目の警戒シグナル発生になります。

逆イールドとは3ヶ月米国債金利が10年国債利回りを上回る現象で、この現象が発生した過去50年において、アメリカでリセッションが起きる前には、ほぼ確実に逆イールドが見られていました。逆イールドが起きたにもかかわらず、リセッション入りしなかったのはたった１度だけしかかありません。

詳しくはこちらの記事で、逆イールド現象について解説していますので、ご参照下さい。
【解説】12年ぶり発生した景気後退シグナル、逆イールドとは何か。

肝心の売り時のタイミングは

しかし、２度にかけて点灯した警戒シグナルを受けて、これから投資家がどのようにどのように振る舞うかは、難しい決断を迫られます。

難しい決断と言っているのは、逆イールドが発生しても過去のデータを見る限り、株価はそこから1-2年かけて上昇をする場合があるからです。この上昇を前に売却した場合には、大きな機会損失が生まれてしまいます。

逆イールド発生時期	株価のピーク時期	景気後退時期
1989年5月	1990年6月（13ヶ月後）	1990年7月(14ヶ月後)
1998年9月	2000年8月（23ヶ月後）	2001年3月(30ヶ月後)
2006年2月	2007年10月（20ヶ月後）	2007年12月(22ヶ月後)

つまり、あまりに景気後退を警戒しすぎて早く株を売却した場合には、景気後退前に訪れる株高の恩恵を受けられない一方で、強欲に資金の全てを株で保有し続けた場合には、下落時に訪れる株を買う絶好のチャンスを逃すことになってしまいます。

これは悩ましいです。

手持ち資金とリスク許容度で代わる今後の投資戦略

結局、投資家はどうしたら良いのでしょうか。

1回目の逆イールドからずっと考えていたのですが、結局は「投資のための手持ち資金の余裕があるか」と「どれくらいリスクを許容できるか」で取る行動が違うのだろうと思っています。

既に手持ち資金がたくさんあるなら、大きく株価下落した場合に安いバーゲンセール状態の株を買えるので、今度全く株を売却しないor少額だけ売却といった行動も取れます。

そうは言っても、リーマンショックのような40%を超える下落で株を持ち続けるのは怖いというリスクを回避する投資家なら、早めに株の一部やもしくは大部分を売るものありだと思います。

つまり、まとめると以下の表のような行動パターンがこれからの投資家行動パターンとして考えられると思います。

	リスク許容度大	リスク許容度小
手持ち資金大	株価上昇局面で一切売却せず、下落後に手持ち資金で買い増し。	株価上昇局面でも早めに一部売却しつつ、下落後に買い増し。
手持ち資金小	株価上昇局面で徐々に株を売却して資金を増やし、下落後に買い増し。	株価上昇局面で早めの大部分の株を売却しつつ、下落後に買い増し。

リスク許容度の目安については少し分かりにくいかもしれませんが、リーマンショック時の下落は１つの目安になりそうです。リーマンショック時のような40%の下落に耐えられるならば、リスク許容度大。そうでなければリスク許容度小でひとまずOKだと思います。

私の場合は、リスク許容度は大きいですが、手持ち資金が多くないので、表の左下「株価上昇局面で徐々に株を売却して資金を増やし、下落後に買い増し。」の行動を今後取るつもりです。

目安としては、2019年夏(早ければ一部は今月）から少しずつ売却をはじめ、最大2年間で40%程度の株を売却予定です。もちろん、売却が進まない状態で株価急落する場合もあるでしょうが、その場合は「リスク許容度大」なので耐え忍ぶだけです。

長期投資家も警戒が必要

私も長期投資家を名乗る一人で、通常は１日株価の変動や日々のニュースに敏感に反応することがないように心がけています。また、実際に自分の株資産額も数週間に１度しかチェックしない時期もあります。

しかし、長期投資家でも注意を向ける必要がある大きな景気のトレンドの変わり目が来ているように思います。こうした時期は、比較的細かく世の中のニュースや、各メディアに出る専門家の意見に耳を傾けたいと思います。